テレビがオワコンと呼ばれる具体的なデータはありますか？

オワコン論の根拠としてよく挙げられるのが、NHKの受信契約数減少です。ピーク時の約4000万世帯から現在は約3600万世帯に落ち込み、特に若年層の契約率が低いことが問題視されています。でも、この数字だけを見て判断するのは危険で、民放の視聴率上位番組は依然として10％台をキープしているんです。『相棒』や『ドクターX』のような長寿ドラマが安定した人気を保つ一方、『レッドアイ』のような新作も話題を集めています。テレビの強みはやはり同時性と共有体験で、サッカーW杯やオリンピックの中継時には一気に視聴率が跳ね上がります。スマホとテレビを並べて見ながらSNSで実況する新しい楽しみ方も生まれていて、単純な衰退論では語れない面白い過渡期にあると思います。

テレビ離れが進んでいるという話はよく耳にしますが、数字で見ると意外と複雑な事情が見えてきます。総務省の調査によると、2022年のテレビ視聴時間は1日あたり2時間42分で、10年前と比べると30分ほど減少しています。一方で、民放キー局の広告収入は依然として数千億円規模を維持しており、完全に衰退したとは言い切れません。

特に興味深いのは世代間ギャップで、60代以上の視聴時間が4時間を超えるのに対し、20代は1時間程度しか見ていません。しかし『あいつ今何してる？』や『月曜から夜ふかし』のような若者向け番組が話題になることもあり、完全に終わったメディアと決めつけるのは早計かもしれません。地上波の衰退を補うように、NetflixやABEMAとの共同プロジェクトが増えているのも新しい動きです。

視聴形態の変化も大きく、YouTubeでテレビ番組のクリップを見る人や、TVerで追っかけ再生する若者が増えています。テレビ局自体が多様な配信プラットフォームにコンテンツを提供している現状を考えると、むしろテレビコンテンツの需要が形を変えていると捉えた方が実態に近いでしょう。